会社員を辞めて動画編集で独立？収入と貯金から考える判断基準を解説

動画編集の副業に興味はあるけれど、会社員を辞めるのは不安ではありませんか。
毎月の給料がなくなると思うと、簡単には決められませんよね。

一方で、働く時間を自分で決められる生活にも魅力を感じるでしょう。
仕事や家事、育児を両立したい方ほど迷うところです。

会社員とフリーランスは、収入の入り方も必要な備えも異なります。
違いを知れば、今の自分に独立の準備ができているか判断しやすくなります。

この記事では、働き方の違いから独立資金の計算まで具体的に解説します。
動画編集を初めて学ぶ方に向けて、練習と案件応募の手順もまとめました。

今すぐ会社を辞める予定がなくても構いません。
まずは自分の生活に当てはめながら、働き方を比べてみてください。

以下の動画でも詳しく解説しておりますのでぜひご確認ください。

会社員とフリーランスはどっちがいい？4つの違いを比較

会社員とフリーランスでは、収入だけでなく日々の働き方も変わります。
選ぶ前に、暮らしに関係する以下の4つの違いを押さえましょう。

自分が何を優先したいかによって、向いている働き方は変わります。
それぞれの違いを、具体例とともに見ていきましょう。

会社員は収入が安定し、フリーランスは収入を伸ばせる可能性がある

毎月の生活費を計画しやすいのは、決まった給与が入る会社員です。
一方、フリーランスは案件数や単価によって売上が変わります。

たとえば手取り月収が32万円で、家賃が8万円、生活費が15万円の場合です。
これらを支払った後には9万円が残ります。

項目	金額
手取り給与	32万円
家賃	8万円
食費・光熱費など	15万円
残額	9万円

毎月の収入と支出がわかれば、貯金する金額も決めやすくなります。
子どもの教育費や住宅購入に向けた計画も立てやすいでしょう。

一方、動画編集のフリーランスは、受注した仕事の報酬が売上になります。
1本1万円の案件を10本受けると、月の売上は10万円です。

20本受注できれば20万円ですが、翌月も同じ本数を依頼されるとは限りません。
さらに、売上から編集ソフト代などの経費を支払う必要があります。

会社員の手取り給与と、フリーランスの売上は同じ条件で比較できません。
毎月の支払いを安定してまかないたい方には、会社員の働き方が向いています。

収入を増やしたい場合も、最初から独立する必要はありません。
会社員の給与を確保しながら、動画編集の副業を始める方法もあります。

会社員とフリーランスでは社会的信用に違いがある

引っ越しや住宅購入を予定している方は、独立する時期にも注意が必要です。
ローンや賃貸の審査では、収入の金額だけでなく、継続して支払えるかも確認されます。

会社員は給与明細や源泉徴収票で収入を証明できる場合があります。
一方、フリーランスは追加の書類を求められることもあるでしょう。

具体的には次のような書類です。

必要な書類は審査先によって異なります。
独立直後は収入の実績が少なく、追加の説明を求められる場合もあります。

ただし、フリーランスだから審査に通らないわけではありません。
審査基準は金融機関や不動産会社によって異なります。

年収だけでなく、収入の安定性や支払い状況なども判断材料です。
たとえば、数ヶ月後に住宅ローンを申し込む予定ならどうでしょうか。

退職する前に、金融機関へ必要書類や審査条件を確認しておくと判断しやすくなります。
大きな契約を予定している方は、仕事だけでなく住まいの計画も考えて独立時期を決めましょう。

フリーランスは時間や人間関係を調整しやすい

働く時間や取引先を自分で決めやすいことは、フリーランスのメリットです。
会社員の場合、始業時間や休日は勤務先のルールに沿って決まります。

フリーランスなら、納期に合わせて作業時間を組み立てられます。
たとえば動画編集なら、朝に1時間、子どもが寝た後に2時間作業する方法です。

ただし、自由に時間を決められるからといって、仕事が少なくなるわけではありません。
納期が近づけば、予定より長く働く日もあるでしょう。

人間関係にも違いがあり、会社員は上司や同僚を自由に選べません。
一方、フリーランスは取引先を選べる余地があります。

ただし、契約した仕事には責任が伴います。
修正依頼や条件交渉も、自分で対応しなければなりません。

一人で作業する時間が増え、困ったときに相談しづらい場合もあります。
なお、会社員でも在宅勤務やフレックスタイム制を利用できる職場があります。

自由な時間を増やしたいだけなら、転職や勤務形態の変更も選択肢です。
収入の安定と時間の自由をどちらも求めるなら、会社員と副業の両立も検討してみましょう。

こちらの動画では副業からフリーランスになる最短ルートを解説しておりますのでぜひご確認ください。

動画編集でフリーランスになる前に知っておきたいメリットと注意点

動画編集で独立すると、案件の単価や仕事量によって収入を増やせる可能性があり、その反面仕事にかかる費用や税金も自分で管理する必要があるのです。
この章では以下のポイントに沿って解説します。

独立後に想定外の出費で困らないよう、収入と支出の仕組みを押さえておきましょう。

動画編集のフリーランスは収入アップを目指せる

動画編集で収入を増やすには、案件数だけでなく、作業時間と報酬のバランスも重要です。
フリーランスは仕事を増やせば売上も増えますが、1日に作業できる時間には限りがあります。

たとえば、同じ5時間で終わる2つの案件を比較してみましょう。

項目	案件A	案件B
1本の報酬	5,000円	10,000円
作業時間	5時間	5時間
1時間あたりの売上	1,000円	2,000円

同じ時間をかけても、案件によって売上には差が出ます。
ただし、高単価の案件ほど複雑な編集や修正を求められる場合もあります。

そのため、報酬だけでなく、動画の長さや編集内容も確認しておきたいところです。
経験を積めば、カット編集に加えてテロップや効果音の編集にも対応できます。

できる作業が増えると、応募できる案件の種類も広がるでしょう。
まずは作業に何時間かかったかを記録し、無理なく続けられる案件を選ぶことが収入改善につながります。

フリーランスは税金・保険・年金の管理が必要になる

フリーランスの売上は、すべて生活費に使えるわけではありません。
動画編集では、ソフト代や通信費などの経費がかかります。

さらに、所得に応じた税金や社会保険料なども必要です。
月30万円の売上があり、経費が2万円だった場合を考えてみましょう。

項目	月額
動画編集の売上	30万円
ソフト代・通信費など	2万円
経費を引いた金額	28万円

28万円から税金や保険料なども支払うため、全額を自由に使えるわけではありません。
会社員を辞めた後の健康保険には、国民健康保険や任意継続などの選択肢があります。

家族の扶養に入れる場合もあり、利用できる制度は条件によって異なります。
また、老後に備える制度として、次の2つがあります。

iDeCo

小規模企業共済

また、どちらの制度にも加入条件があるため、全員が利用できるわけではありません。
将来への備えに使える制度ですが、急な生活費には使いにくいお金です。

独立前には毎月の経費と税金などを見積もり、生活費とは別に必要な金額を把握しておきましょう。

会社員を辞めてから後悔しないために注意したいこと

会社員からフリーランスになる際は、仕事が減った月の生活も考えておく必要があります。
会社を辞めると、毎月決まった給与が入らなくなります。

動画編集の案件が減っても、家賃や食費の支払いは続きます。
毎月の生活費が20万円で、動画編集の売上が15万円だった場合を例に見てみましょう。

この時点で生活費より7万円少ない計算です。
さらに税金や保険料なども必要になります。

貯金が少ない場合、不足した生活費を補うために仕事を増やす必要があります。
しかし、急いで案件を探すと、報酬や作業時間を十分に比較できないこともあるでしょう。

たとえば、1本5,000円の動画編集に10時間かかる場合です。
1時間あたりの売上は500円になります。

この条件で売上20万円を得るには、月40本の編集が必要です。
1本10時間なら合計400時間となり、現実的な仕事量とはいえません。

案件を受注できても、報酬と作業時間が見合わなければ生活を続けるのは難しくなります。
独立を考える前に、毎月必要な収入を計算しておくことが重要です。

以下の動画では動画編集を辞めるべきか、続けるべきか本音で解説しておりますのでぜひご確認ください。

会社員からフリーランスへ独立するための2つの判断基準

会社員からフリーランスになるタイミングは、収入や家庭の状況によって異なります。
判断する際は、副業収入と貯金の2つが目安になります。

この章では以下のポイントに沿って解説します。

まずは必要な金額を計算し、今の自分がどの段階にいるか整理しましょう。

フリーランスを目指す前に副業で月20万円を3ヶ月継続して稼げているか

独立前には、一度だけ大きく稼ぐより、毎月収入を得られるか確認することが重要です。
フリーランスは会社員と違い、毎月の給与が保証されていません。

取引先との契約が終了すれば、翌月の収入が減る可能性もあります。
独立を判断する一つの目安が、副業で月20万円を3ヶ月継続して稼ぐことです。

ただし、月20万円の売上があれば、誰でも独立できるわけではありません。
たとえば、毎月の生活費が20万円の場合を考えてみましょう。

項目	月額
家賃・食費などの生活費	20万円
編集ソフト・通信費などの経費	2万円
税金・社会保険料などの備え（仮）	5万円
必要な売上の目安	27万円

この例では、毎月27万円の売上があれば、想定した支出をまかなえる計算です。
一方、売上が20万円なら毎月7万円が不足します。

必要な売上は、次のように計算できます。

また、3ヶ月連続で目標を達成しても、翌月の仕事が決まっているとは限りません。
独立を考える際は、次の3点を確認しておくと判断しやすくなります。

月20万円という金額だけでなく、生活に必要な売上を継続して得られるか確認しましょう。

フリーランスになる前に生活費6ヶ月分の貯金を確保できているか

フリーランスとして独立する前には、収入が減ったときに使える貯金も必要です。
動画編集の契約が終了しても、次の案件がすぐに決まるとは限りません。

仕事が少ない期間の生活費を用意しておくと、慌てずに対応できます。
独立時の貯金は、生活費6ヶ月分が一つの目安です。

毎月の生活費	6ヶ月分の貯金
15万円	90万円
20万円	120万円
25万円	150万円
30万円	180万円

毎月の生活費が20万円なら、120万円が目安になります。
ただし、独立後は生活費以外にも支払いが発生します。

国民健康保険料や税金、パソコンの修理費なども考えておきましょう。
仮に毎月の支出が合計25万円になるなら、6ヶ月分で150万円必要です。

貯金を計算するときは、家賃や食費だけでなく、仕事や税金の支払いも含めて考えます。
なお、iDeCoなどすぐに引き出せない資金は、生活用の貯金と分けて管理します。

毎月必要なお金を書き出し、収入がなくても6ヶ月間生活できる金額を計算してみてください。

会社員を続けながら独立の準備を進められるか

独立に必要な収入や貯金が足りない場合は、会社員を続けながら準備する方法があります。
給与で生活費を支払えれば、副業の仕事を焦って増やす必要はありません。

案件の条件を比較しながら経験を積めます。
ただし、全員が独立を目指す必要はありません。

今の収入や生活状況によっては、会社員として働きながら副業を続ける方が合っている場合もあります。
判断に迷ったら、次の表を参考にしてください。

今の状況	検討したい働き方
動画編集の収入がまだない	会社員を続けながら編集を練習する
副業収入はあるが、生活費には足りない	会社員と副業を両立する
売上は生活費を上回るが、貯金が少ない	会社員を続けながら貯金を増やす
必要な収入と貯金があり、継続案件もある	独立を具体的に検討する

たとえば、生活費が月20万円で、副業の売上が月5万円の場合です。
この段階では、独立後の生活費をまかなうには収入が足りません。

まずは今の仕事を続けながら、副業の案件数や単価を見直す方法があります。
一方、必要な収入と貯金があり、翌月以降の案件も決まっているならどうでしょうか。

独立後の税金や保険、退職時期を具体的に検討できる段階といえます。
ただし、条件がそろっていても独立後の収入は保証されません。

家族の生活や今後の支出も踏まえて判断する必要があります。
会社員を続けるか独立するかは、今の収入と生活資金をもとに決めましょう。

動画編集の副業からフリーランスを目指す方法

将来フリーランスを目指すなら、会社員を続けながら動画編集を始める方法があります。
最初から難しい編集に挑戦する必要はありません。

この章では以下の流れに沿って解説します。

まずは基本操作を覚え、仕事を受ける準備を進めていきましょう。

初心者は動画編集の基本スキルから身につける

動画編集を始めるなら、まずは30秒〜1分程度の動画を1本完成させてみましょう。
最初からすべての機能を覚える必要はありません。

短い動画を編集することで、基本的な作業の流れを理解できます。
編集ソフトには、無料版のあるDaVinci Resolveや有料のPremiere Proなどがあります。

必要なパソコンの性能はソフトによって異なるので、利用する前に公式サイトで動作環境を確認しましょう。
ソフトを用意したら、次の順番で練習します。

たとえば、スマートフォンで1分程度の自己紹介動画を撮影します。
不要な間をカットし、話している内容に合わせてテロップを入れましょう。

その後、音量を調整して動画を保存します。
完成したら、次の4つを確認します。

ここまでできれば、動画編集の基本的な流れを一通り体験できます。
ただし、練習作品を1本作っただけで、すぐに案件を受注できるとは限りません。

応募したい仕事に必要な編集を調べ、足りない操作を練習しましょう。
最初の目標は、短い動画を自分で完成させることです。

会社員を続けながら動画編集の案件に挑戦する

動画編集の基本操作を覚えたら、練習作品を用意して案件を探してみましょう。
仕事を依頼する側は、応募者がどのような編集をできるか確認したいと考えています。

そのため、自分で編集した動画を見せられると、対応できる作業を伝えやすくなります。
応募用の作品はポートフォリオとも呼ばれます。

最初は応募したい仕事に近い動画を1本用意するとよいでしょう。
具体的には以下の通りです。

作品の例	見せられる作業
1分程度のトーク動画	カット・テロップ・音量調整
30秒程度のショート動画	文字の配置・場面の切り替え
短い商品紹介動画	素材の組み合わせ・音楽の使い方

なお、他人が制作した動画や音楽を無断で使用すると、著作権の問題が生じる場合があります。
自分で撮影した動画や、利用条件を確認した素材を使いましょう。

作品ができたら、クラウドソーシングサービスなどで案件を探します。
クラウドソーシングとは、インターネット上で仕事を依頼する人と受注する人をつなぐサービスです。

応募する際は、次の項目を確認してください。

たとえば、報酬5,000円の案件に10時間かかれば、1時間あたり500円です。
4時間で完成するなら、1時間あたり1,250円になります。

どちらも手数料や経費を引く前の金額ですが、同じ報酬でも作業時間によって条件は変わります。
最初は編集に時間がかかることも考え、納期に余裕のある案件を探してみましょう。

契約前には、報酬の支払い条件や修正範囲も確認しておきます。
研修費などの支払いを求められる場合は、契約内容を慎重に判断してください。

まずは本業や家庭に無理のない範囲で、1件の仕事を納品することから始めましょう。
以下の動画ではクラウドワークスとココナラを比較して解説しておりますのでぜひご確認ください。

副業収入を安定させてからフリーランスへの独立を判断する

動画編集の仕事を受注できるようになったら、毎月の売上と作業時間を記録しましょう。
案件が増えても、作業時間が長くなりすぎると本業や家庭との両立が難しくなります。

そのため、売上だけでなく、1時間あたりの売上も確認しておくと役立ちます。
たとえば、副業を始めてから3ヶ月間の記録を比較してみましょう。

項目	1ヶ月目	2ヶ月目	3ヶ月目
売上	3万円	5万円	8万円
作業時間	30時間	40時間	50時間
1時間あたりの売上	1,000円	1,250円	1,600円

この例では、作業時間が20時間増え、月の売上は5万円増えています。
1時間あたりの売上も1,000円から1,600円に上がりました。

一方、作業時間だけが増えて売上が変わらない場合は、案件の条件を見直す必要があります。
また、継続して依頼してくれる取引先がいるかも確認しましょう。

毎月4本の動画を依頼してくれる取引先がいれば、翌月の売上をある程度予測できます。
ただし、継続案件でも契約が終了する可能性はあります。

一社からの依頼だけに頼っていないかも考えておきたいところです。
副業の売上と作業時間を記録し、生活に必要な収入を継続して得られるか確認してから独立を考えましょう。

まとめ

会社員とフリーランスには、それぞれ異なるメリットがあります。
どちらが合うかは、必要な収入や家族の状況、希望する働き方によって変わります。

今回のポイントを振り返りましょう。

フリーランスに興味があっても、今の仕事を辞める決断は簡単ではありません。
家事や育児と両立できるか、仕事を受注できるかも気になりますよね。

そんな方は、会社員として働きながら、副業に使える時間を確認することから始めてみてください。
最初は週に数時間でも構いません。

短い動画を1本作れば、編集に必要な作業や自分が苦手な部分を知ることができます。
また、案件を受注できるようになったら、報酬と作業時間を記録しましょう。

毎月の数字を比較すれば、収入を増やすために何を見直すべきか考えやすくなります。
今すぐ会社を辞める必要はありません。

まずは今の生活を続けながら、動画編集の副業に取り組めるか試してみましょう。